パッシブハウスの目的は、良質の室内空気を提供しながら、建物の暖房エネルギーの必要を経済的に最小化する事です。
それは、パッシブハウスの熱損失が非常に小さいので、従来型の暖房設備の様なシステムが不要である事を意味します。
パッシブハウスの目標は、省エネと簡単で高品質の技術でライフサイクルコストを最小にする事です。
暖房エネルギー必要量が低い時に、熱の流通システムをより簡単にする事が出来ます。

（絵は、パッシブハウスに於いて、熱交換換気装置に付いているアフターヒーターにより、換気暖房システムと成ります。それは僅か1000Wのヒーターで、最も寒い日に必要とする熱量は、建物1㎡当たり10W以下で済みます。）

それは、建設投資コストとライフサイクルコストの両方を削減します。

〔建設コストとエネルギー量の関係は、住宅の性能を高めると建設コスト（紫色）は上昇していき、エネルギーコスト（緑色）は減少していきます。しかし、パッシブハウスの性能を有する時点で、暖房設備などが殆ど必要の無い状態に成り、暖房設備費が削減され、その時点で建設コストが大幅な低減に変わります。これは、建設コストと性能の分岐点が、パッシブハウス性能である事を示しています。〕

この様な考え方は、従来のHVAC（暖房、 換気、および 空調）から、建物の外郭断熱を高い性能にする事への、建物建設コスト移行によるものです。
建物の暖房エネルギーの必要性が最小の場合、床暖房や温水型暖房設備の様な従来型の熱配分方法は必要が無く、より単純な換気暖房システムに変える事が可能と成ります。
そして、それは建築物内の各室への熱配分問題を、解決出来る事に成ります。

つまり、寒冷地に於いて冬と言われる1年間の半分を、快適且つ経済的に過ごす方法が、パッシブハウス性能では出来る事を示します。
その為、パッシブハウスの外郭断熱レベルは、断熱能力を減らす熱橋を最小にする方法で設計されていて、従来の高断熱建物よりもその性能値を高くしています。
また、建物を構成する外郭シェルは、高気密で屋内空気は隙間風の影響無く、室内の温度は均一な状態です。

パッシブハウスの初期投資は、従来の建物よりも大きくなりますが、運用とライフサイクルコストは、従来の建物よりも大幅に小さくなるので、建物の運用年数で初期投資過剰分は回収出来ます。

（建物性能を向上させるには、①高気密化、②高断熱化、③性能の高い窓が必要で、それは建設コストアップに繋がります。しかし、それらでパッシブハウス性能まで上げると、暖房設備費が殆ど必要としない為、その大きな費用削減分のコストダウンが計れる事を示しています。）

（そしてその分岐点は、パッシブハウス性能であり、3Lハウスや4Lハウスなどの性能では、暖房設備は完全に無くせない為、その削減効果は大きくない事を示します。また、パッシブハウス以上の、0暖房住宅やプラスエネルギー住宅建設も現状では実現可能ですが、それらパッシブハウス以上の性能住宅では、建設コストが上昇して経済効果が低い事を示しています。）

パッシブハウスの概念から見ると、日本の省エネや温暖化対策は、建物性能を軽視し設備機器の高性能化、高効率化や、自然エネルギーなどへの過度な期待があると思います。

（国の2050年低炭素社会のモデル提言ですが、建物の性能に関しては、「高断熱住宅暖房需要60％削減100％普及」とあるだけです。沢山の提言がある中で、建物の性能に関してはこの一項目のみです。しかも僅か60％の削減では、建築軽視としか言い様が有りません。）

それは大きな間違いで有り、建物をパッシブハウス化する事で、最小の設備機器で高効率化が図れ、小さな自然エネルギーでも大きな効果が出る事を、国民に啓蒙する事が重要だと考えます。
設備機器は長くても、10～15年サイクルで壊れます。
その時点で、それらに頼る建物はその効果が無くなり、性能の低い建物に戻ります。
その繰り返しを重ねるよりも、建物をパッシブハウス化する事で、建物は永遠に住人に対し快適で経済的な効果を提供してくれます。
建物をパッシブハウス化した時点で、建物に適した最小で、高効率な設備機器を選択する事が、家計にも環境にも優しい事は、理解出来ることだと思います。
これが、パッシブハウスの概念です。

決して、高効率設備機器を選ぶ事では無い事を、知って欲しいと思います。
高効率設備機器や太陽光発電だけでは、省エネ化や環境改善は成し遂げれません。
むしろ、建物の高性能化の方が高効率です。
パッシブハウスの概念は、それを説いています。

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パッシブハウス・無暖房住宅・外断熱の今川建築設計監理事務所: 2010年11月09日|ページの 先頭へ|