最近まで、断熱狂と揶揄されていました。
廻りの建物よりも、断熱強化すると、『断熱狂い』的な評価をされました。
しかし、最近は『狂』が、『教』に変化してきました。
石油価格の高騰や、地球温暖化問題などで省エネ気運が高まり、断熱材に対する評価が変わってきたのです。

私の自邸は、1973年（昭和58年）に建設しました。
その際、建物の性能に拘り、壁断熱をGW24㎏／ｍ3品、厚さ100㎜×2＝200㎜で施工しました。
当時は、『そんなに断熱して、体が納豆になるよ』とか、『断熱をそんなに使わなくても良い』とか言われたものです。
正しく、『狂』扱いでした。
しかし、GW200㎜壁断熱の威力は絶大で、付近の同時期の建物を見ても、その差が外観から分かる程です。
断熱材の威力は、室内の温熱環境の差にも表れますが、建物の耐久性や経年変化、劣化にも現れます。

最近は、省エネ設備を推奨する動きが多く有ります。
しかし、その設備費はコストも高く、何れは故障、取替え時期が来て、その省エネ設備の更新が必要に成ります。
また、語られている程、省エネ効果は少なく、私は、そんな設備費用を掛けるくらいなら、断熱にお金を掛ける事を勧めています。

国や市の省エネ補助金制度も、設備機器設置には積極的な姿勢を示していますが、事、断熱強化に対しては、補助金の支給は皆無です。
何故、断熱強化に対して、補助金を出さないのでしょうか？

仮に、次世代省エネ基準の2倍の断熱工事をしても、一銭の補助金も出ないのです。
それでは、だれも省エネには、積極的には成れません。
省エネの基本である断熱強化に、省エネ補助制度が適用されないのは、おかしな話です。
断熱材メーカーや協会は、異論を唱えるべきです。

断熱強化無しに、国や市が推奨する省エネ設備機器を導入しても、その効果は僅かです。
省エネの基本である断熱強化無しに、どんな設備を備えても意味が有りません。
ここにも、日本の省エネ政策の間違いが有ります。

EU諸国の省エネ政策では、建物の断熱改修が必ず有ります。
その断熱強化のレベルも、日本で考える様な、薄い断熱強化では有りません。
200㎜～300㎜強の厚い断熱材で改修するのです。

断熱材の強化は、永い間の省エネには確実に成果を上げます。
そして、断熱強化された建物は、どんな省エネ設備でも効果を発揮出来る下地が出来るのです。
それは、最小の省エネ設備機器で済む基盤が出来た事にも成ります。
ですから、省エネ設備を唱える前に、断熱強化を優先しなければ、その設備効果は半減する事を知って行動しなければ成りません。

今日も新聞では、省エネ機器の記事が満載です。
10年後、20年後の結果は見えています。
断熱強化無しの、設備機器導入は、必ず失敗に終わります。
重装備の省エネ設備を施す前に、断熱強化を優先すべきです。

変な省エネ設備にお金を掛けるよりも、断熱を厚くする方にお金を掛けるべきです。
その方が、結果が早く出て、確実な省エネと節約に成ります。

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パッシブハウス・無暖房住宅・外断熱の今川建築設計監理事務所: 2008年03月19日|ページの 先頭へ|